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BOXIL SaaSセクションLINEマーケティング部門 1位受賞
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スマートキャンプ株式会社が今最も評価されているSaaSを表彰する「BOXIL SaaS AWARD2024」※においてBOXIL SaaSセクションLINEマーケティング部門1位を受賞しました。
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ジオターゲティングは、実店舗をお持ちの企業と相性がよい広告手法です。「エリア×広告」で確実かつ効率よく来客数を伸ばすことに向いています。
ジオターゲティング広告のジオとは、Geography(ジオグラフィ・地理)のことで、特定の地域を対象としてマーケティングや集客につなげるWeb広告として、近年、注目を集めています。
本記事では、ジオターゲティング広告を利用することで具体的にどのような効果が得られるのか、メリット・デメリット、配信コストの目安、事例についてご紹介します。
目次
ジオターゲティング広告とは、GPSやWi-Fiの接続情報、IPアドレス、ビーコンなど、スマートフォンやパソコンから取得した位置情報をもとに、特定のエリア内で興味関心がありそうなターゲットを定めて広告を配信する方法のことです。
リアルタイムで特定のエリアにいるユーザーだけでなく、移動履歴をもとに過去に特定のエリアへ訪れたユーザーへも広告を配信することができます。
ジオターゲティング広告最大のメリットは、位置情報をもとに特定のエリアを指定した広告を配信できるところです。
「1ヶ月前、その場所へ行った」「リアルタイムでその場所にいる」「その地域に住んでいる・毎日通勤している」など、その地域をよく利用するユーザーはもちろん、駅や商業施設で絞れば、そのエリアへ訪れたことがある人に向けて広告を配信することができます。
フリーWi-Fiにつながった瞬間にプッシュ通知が送信されるしくみを持つジオターゲティング広告を利用すれば、ユーザーに適切なタイミングで適切な情報を確実に届けることができます。
たとえば、店舗の近くを歩いているユーザーや来店したユーザーに向けて、お得なクーポンを配信し、することで購買行動を促進することも可能です。
OtoO(Online to Offline)とは、インターネットなどのオンライン経由で店舗や施設などのオフラインへユーザーを呼び込むことを言います。
ジオターゲティング広告であれば、店舗の近辺にいるユーザーに向けて、セールやキャンペーンなどの来店促進に関する広告を配信できるため、実店舗の売り上げに直接的な影響を与えてくれます。
ジオマーケティング広告は、広告を通して何人が店舗へ訪れたのかを把握することもできます(来店コンバージョンと言います)。
ホテルやレストラン、小売店など、実店舗への来店が売り上げにつながるビジネスの場合、来店コンバージョンを分析して改善することで、オンラインとオフラインの両軸で総合的な費用対効果を向上させることができるのです。
条件を絞りすぎると、広告がほとんど配信されなくなるにくくなることがあります。
認知拡大や告知などが目的のため、商品の購入や問い合わせ、サービスへの申し込みなどのコンバージョンにはつながりにくい可能性があります。そのため、目的を明確化し、その目的に沿った配信条件を設定して利用しましょう。
ジオターゲティングは特定エリアとユーザーの行動にもとづいたターゲティングを行うため、そのエリア内における店舗の来店促進や認知拡大、集客向上、プロモーションやブランディングなどを行いたい場合にとくに有効です。
次に紹介するのは具体例ですが、地域に密着した店舗・施設以外にも、企業のブランディングや全国展開しているチェーン店など、地域に関係なく有効なマーケティング手段のひとつとして幅広く活用されています。
その地域に実店舗や施設を構えている場合、ユーザーへジオターゲティング広告を配信することで誘導したり、認知させたりすることができます。
ユーザーが日頃から所持しているスマートフォンでリアルタイムに広告が配信できるため、不特定多数のターゲットにチラシを配布したり、チラシをポストに投函するポスティングをしたりするより効率的です。広告が目に留まりやすく、ユーザーを行動へと促します。
例:
・A市で女性向けの美容クリニックを運営しているB社。「A市から半径●mにいる30〜50代の女性」をターゲティングして初回限定のお得なクーポンを配信したことで来店を促し、認知拡大や集客へつなげることができた。
スーパーやドラッグストア、地域密着方の飲食店などにおいて、期間限定で実施しているキャンペーンの認知をさらに広げ、来客数を伸ばすためにもジオターゲティングは有効です。
例:
・Bの地域で大型スーパーとして有名なCスーパーでは、来客促進のために毎月、3日間大規模なキャンペーンを実施している。近隣に住む30代から60代の主婦層をターゲットに広告を配信し、来店促進と売り上げ向上につなげることができた。
ジオターゲティングは、位置情報以外にもユーザーがどの場所でどれくらいの時間滞在していたのかといったユーザーの行動データが取得できます。
上記のように、時間や時期、訪問頻度、居住エリア、勤務エリア、利用路線などのデータが取得できるため、行動履歴や属性をジオターゲティングと掛け合わせることで、よりコンバージョン率の高い広告配信が可能になるのです。
通勤や通学とは異なるものの、たとえば一定期間内で何度も訪れている特定の施設がある場合、その施設での買い物や実施されているイベントなどに興味関心があると想定できます。こうした行動データをもとに、顧客になりえるユーザーを把握し、行動と場所に即したジオターゲティング広告を配信することで、潜在層へも広くアプローチすることができるでしょう。
ジオターゲティング広告は配信エリアの設定を変更することもできるため、顧客の属性や行動を分析し、関係性・親和性の高い地域にいるユーザーへ広告を配信したり、アクセスがしやすい地域に住み、なおかつ興味・関心が高そうなユーザーへ配信したりすることも可能です。
ジオターゲティング広告は他のWeb広告と同じく、表示回数やクリック率、問い合わせ件数、登録数などを含む配信後の結果を確認することができます。また、ユーザーが閲覧したページや離脱したページ、滞在時間なども把握できるため、アクションを起こしたユーザーの行動を分析することで、次のように広告の精度をあげることができます。
例:
・A市近隣に住む30代〜40代の男女へマンションの広告を配信したが、1ヶ月間の問い合わせ件数をみると女性の方がやや件数が上回っていた。配信地域を少し広げ、女性への配信の割合を少し多く調整したことで、短期間でさらなるコンバージョン率アップにつながった。
・飲食チェーンBが店舗を構えるオフィス街を中心に配信していたところ、終業後の夕方に広告のクリック率がもっとも高いことがわかった。地域を少し広げ、配信時間を夕方に集中させて効果を検証し、クリエイティブの改善を続けたところ、コンバージョン率が向上した。
ジオターゲティング広告の課金体系は、利用するサービスやプランによりますが、「クリック課金」「インプレッション課金」がメインです。
クリック課金とは、ユーザーが広告をクリックする際に課金される仕組みです。何度目にしていても、ユーザーがクリックしてサイトへ訪れさえされなければ課金はされません。
リスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告などでよく利用されています。広告指標として「クリック単価=CPC(Cost Per Click)」を把握する際は、広告にかかったコストをクリック数で割ります。
費用対効果について把握しやすく、広告費に無駄が生じないのがクリック課金のメリットです。
例:
広告費10万円÷クリック数1,000回=1クリックあたり100円
インプレッション課金は広告の表示回数に応じて課金される仕組みです。DSP広告やディスプレイ広告、SNS広告などで使用されています。
広告指標には「インプレッション単価=CPM(Cost Per Mille)」が使用されます。M は1,000のことで、1,000回あたりの広告表示で課金されます。そのため、CPMを求める際は広告費を表示回数で割り、そこに1,000をかける計算式で算出します。
表示回数をベースに配信されますので、幅広く多くのユーザーへ広告を配信できますが、クリック課金のようにユーザーのアクションでコストが変動するものではないため、予算が決まっている、上限があるときに設定しやすいと言えるでしょう。
ただし、何度表示されても集客や購買につながらないケースもあるため、ターゲティングをしっかりと設定する必要があります。
例:
広告費10万円÷表示回数30万回×1,000=333円
媒体や利用するサービス、プランにもよりますが、ほとんどが広告運用のために支払う最低金額が設けられています。1ヶ月単位いくら、月々によって予算を変更できるプランなどもあり、予算をもとに配分することも可能です。
実店舗は、「エリア×広告」で確実かつ効率よく来客数を伸ばそう
ジオターゲティング広告は、エリアマーケティングに非常に有効な手段のひとつです。エリアの特性やユーザーの行動を把握し、効果を分析しながら最適化していくことで、さらに大きな効果を得られるでしょう。効率よく集客数を増やし、自社の売り上げにつなげてください。
Micoworks株式会社
ビジネスマーケティング部 Director
大手Web制作会社にてチーフデータアナリストとして、DMPの構築および活用支援、広告運用の業務に従事。マルケトではシニアビジネスコンサルタントとして業種業界を問わず、大手企業から中小企業まで、MAツールの導入や戦略構築支援を行う。 その後、複数の事業会社で大規模カンファレンスの企画運営や、オウンドメディアの構築などのマネジメント、アジアパシフィック地域のマーケティング戦略立案や広報活動など幅広い業務を経験し、現在に至る。
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